近年、ホテルや旅館などでセルフチェックインを導入する施設が増えていることにお気づきの読者の方も少なくないと思います。背景として、新型コロナ感染症拡大防止の観点から非対面のサービスへのニーズが高まったことが挙げられますが、セルフチェックインがもたらすメリットはそれだけではありません。今回は、セルフチェックインシステム導入のメリットを考察するとともに、業界で人気を集めているシステムの実例をご紹介します。

ホテルのセルフチェックインとは、宿泊者が事前にインターネットなどを通じて従来のチェックイン手続きを済ませることができる仕組みのことを指します。ホテル到着時には、備え付けの端末機器（タブレットなど）や宿泊者自身のスマホなどを利用して、スムーズかつスピーディに入館することが可能になります。

セルフチェックインは、航空業界では早くから普及していました。航空機に搭乗する際の空港でのチェックインをイメージしていただくとわかりやすいかもしれません。ホテルでの導入は海外が先行していたと言われていますが、非対面でチェックインできるということから、特にコロナ禍を契機に、日本国内でも導入の流れが拡がっています。

そのような流れを受けて、現在では、新規に自社向けのシステム構築を行ったり、専用の端末機器を購入したりすることなく、コストを抑えながら、手軽にセルフチェックインを可能にするホテル向けのシステムがリリースされています。システムの内容については、本記事の後半で具体例を挙げてご紹介します。

なお、セルフチェックインは、オンラインチェックイン、スマートチェックインなどの名称で紹介される場合もありますが、この記事ではセルフチェックインの名称で統一させていただきます。

現在、コロナ感染症対策として、多くの分野で、サービスの非対面化、非接触化が求められるようになりました。セルフチェックインを導入することで、ホテルのフロント業務を非対面、非接触で行うことが可能になります。

宿泊者も、ホテル選びのポイントとして感染症対策を意識するようになっています。セルフチェックインは、密集の抑制や待ち時間の短縮にもつながりますので、宿泊者により安心で快適な滞在を楽しんでいただくための必要条件になりつつある、と言っても過言ではないでしょう。

セルフチェックインは、これまでフロントのスタッフが行っていた本人確認、宿泊台帳の記入、鍵の受け渡しなどの業務をシステムが代行します。ホテル側はフロントに常に人を配置しておく必要がなくなりますので、省人化が可能となり、その分の人件費を削減することができます。

また、特に繁忙期においては、単純作業を長時間繰り返すことによる集中力の欠如などがミスの発生につながりがちでした。このような定型業務をシステムに任せることで、人的ミスの発生リスクを最小限に抑えることができる点も、セルフチェックインのメリットです。

セルフチェックインの導入によってフロント業務の負担を軽減すれば、スタッフには時間的な余裕が生じます。この時間を活用して、例えばホテル周辺情報の紹介やウェルカムドリンクのサービスなど、おもてなしの強化を行なえば、客単価の向上やリピーターの増加につながることが期待できます。

あるいは、スタッフはフロント業務を離れ、マーケティング、レベニュー、集客といった付加価値の高い業務にシフトする、といったことも可能になります。このように、セルフチェックインはホテル経営の効率化、高度化にも効果を発揮します。

セルフチェックインを導入したとしても、部屋の鍵の受け渡しをどうするかという問題は残ります。鍵の受け渡しは従来通りスタッフが対面で行うということも考えられますが、その場合、非対面化や人件費削減といったシステム導入のメリットが十分に享受できないということになります。

そこでおすすめしたいのが、物理的な鍵を必要としないスマートロックの導入です。宿泊者はチェックインしたらそのまま部屋へ直行できますので快適性は抜群、セルフチェックインのメリットを最大化することができ、顧客満足度の向上にもつながります。次項ではスマートロックと連携可能なセルフチェックインシステムをご紹介してまいります。

それでは、実際の事例として、セルフチェックインシステムのサービスを5社、ご紹介します。

株式会社 陣屋コネクトが提供する「陣屋コネクト」は、鶴巻温泉 元湯陣屋が自らの経営変革のために開発したクラウド型ホテル・旅館情報管理システムです。陣屋コネクトはPMSの機能だけではなく、コミュニケーションツール(社内SNSなど)や、ゲストのスマホを活用したセルフチェックイン機能等をオールインワンで搭載している点が特徴です。

RemoteLOCKとの連携により、チェックイン完了後に客室の鍵となるQRコードや暗証番号を自動発行することができます。モバイルコンシェルジュ機能を活用すれば、セルフチェックイン/アウトやルームオーダー、館内施設の予約もスマホ一つで行えるようになるので、より快適・スマートな施設滞在を実現します。

aipass(アイパス) は、PMS、ゲストアプリ、セルフチェックインシステム一体型になったホテルシステムです。現在全国のホテル・旅館28,000室への導入実績を誇っています。

導入した施設では、宿泊者は自身のスマホで事前にチェックイン。（現地に設置されたタブレットやQRコードからもチェックイン可能です）スマホからフロア案内や食事時間などといった施設情報や、周辺の観光案内にアクセスすることも可能となります。そして、チェックアウトもスマホで完了。aipassがストレスフリーで充実した滞在をサポートします宿泊業の事業設計や経営管理に豊富な知見を有するaipass 株式会社では、業務支援、接客支援、集客支援に関するさまざまなプラグインを提供していますので、施設に適したカスタマイズを行ない、経営課題の解決に役立てることができます。

また、JALとANAのマイレージプログラムとの提携により、事前チェックインの利用でマイルが貯まる「チェックインマイルプログラム」を有している点も特徴のひとつです。弊社の提供するスマートロック「RemoteLOCK」とも連携しており、連携すれば予約時間のみ使える暗証番号を自動で発行、暗証番号を旅行者のスマホやチェックイン用のタブレットに通知できるようになります。

TOMARO+（トマロプラス）は、株式会社パレスリンクが提供する旅行・宿泊サービス向けSaaSシステムです。SaaSとは「Software as a Service」の略称で「サービスとしてのソフトウェア」を意味し、インターネット経由でソフトウェアを利用できるサービスを指します。パソコンやスマホへのインストールが不要で、簡単にシステムを利用できるのが特徴です。

宿泊者のスマホを使用したチェックインを基本とし、受付のタブレットやチェックイン端末は不要です。電力供給が難しい場所や端末機器の設置スペースがない場所でも、スマートフォンのWebカメラでQRコードを読み取るだけの簡単操作で利用が可能。グランピングやコテージなど、一棟貸しタイプの施設には特におすすめです。

また、宿泊者の予約情報やチェックイン状況、旅館業法や住宅宿泊事業法に対応した宿泊台帳をクラウド上で管理することができますので、業務の効率化にも適しています。

このTOMARO+も弊社の「RemoteLOCK」との連携を開始。連携すればチェックイン完了と同時に固有の暗証番号を発行することが可能となり、宿泊者に、より快適でスムーズな宿泊体験をもたらします。

MujInn（ムジン）は沖縄で生まれたセルフチェックインシステムです。コロナ前はインバウンド需要が多かったという沖縄の特性を反映して、多言語（5ヶ国語）対応が可能となっている点が大きな特徴となっています。また、宿泊者をサポートするサービスとしてビデオチャット機能を備えている点も特徴で、こちらも多言語対応となっています。

この他にも、24時間対応のコールセンターや緊急時の駆けつけサービスなど、宿泊者視点に立った顧客満足度向上のための配慮が行き届いています。さらに、宿泊施設の稼働状況を最適にサポートする部屋割り当て機能や騒音を検知 し施設管理者に通知する機能など、施設の無人化・省人化運営をサポートするメニューも豊富に用意されていて、施設の特性に応じたカスタマイズが可能です。

前記2社同様、MujiInnも弊社の「RemoteLOCK」と連携していますので、両者を連携していただくことで、より一層効率的な施設運営を実現いただけます。

『タッチレスチェックインサービス』（運営：全日空商事株式会社）は、ゲストが来館前にスマートフォンを活用して宿泊に関する手続きを行うセルフチェックインサービスです。宿泊客はアプリのダウンロードを必要とせず、お手持ちのスマートフォンだけでチェックイン手続きを完了することができます。さらに、日本語、英語、韓国語、繁体字中国語、簡体字中国語の5ヵ国語に対応しています。これにより、インバウンド旅行者にも快適なサービスを提供できます。

また、このサービスは宿泊施設の運用フローに合わせて柔軟に導入できます。従来のフロントへの手続きにかかる時間や負担を軽減するだけでなく、館内の施設情報をゲストに提供することも可能です。これにより、フロントへの問い合わせの削減やゲストの利便性向上に貢献します。月額750円／室という低コストで、スマートチェックインサービスを実現できます。

以上、セルフチェックインの導入が宿泊施設にもたらすメリットと、システムの具体例について述べてまいりました。宿泊者の体験価値の向上と施設運営業務の効率化につながるという点ではどのシステムも共通しているということがお分かりいただけたかと思います。

そして、省人化・効率化によってもたらされた時間やコストを、おもてなしの強化や施設の付加価値向上に割り当てることで、より良い経営のサイクルを生み出し、施設を活性化していくことが重要なのだと感じます。

折しも、海外から日本への入国制限が緩和され、近日中に入国者数の上限撤廃を含むさらなる緩和が予測されています。街にはインバウンドの訪日外国人観光客の姿も見え始めました。セルフチェックインシステムに見るような宿泊業の進化が、業界全体のさらなる活性化につながるのが楽しみですね。